なぜ調査診断が必要か
「建物の保持保全は、正しい建物の調査・診断から!!」
建物の立地条件は様々で、様々な材料で施工されているため、各部位に同じように傷みが生じるわけではありません。現況を詳しく分析することで、適切な修繕が行われ、更には長寿命化が出来るといえます。
さらに、建物の良好な維持保全を行うためには、正しい調査診断が第一歩になります。ここを間違えるとその先の保全行為が間違った方向へと導かれてしまいます。
CS建築事務所では正しい調査・診断を行い、建物の維持保全をサポートするために以下の項目を設けています。
目視調査・・・劣化状況を把握するための基礎的調査

建物に近接して観察するのが最も良いですが、高所については、必要により双眼鏡などを使用して調査を行います。
当事務所では数多くの建物調査の経験があるため、的確な調査が実施出来ます。
打診調査・・・打診によって発生する反発音によって浮きの有無を判断

外壁タイルやモルタルを金属球がついたパルハンマーで叩くことにより発生する音によって浮きやジャンカなどの空隙を識別する調査です。調査の足場は、建物の形状によりゴンドラ・スカイチェア・高所作業車、足場仮設等を現地の建物の状況により選定することになります。
用語説明
モルタル
砂とセメントと水とを練り混ぜて作る建築材料
パルハンマー
タイル面や塗装面が下地から剥離しているのを調査するための棒で打検棒ともいう。
ジャンカ
コンクリートの打設不良の事例の一つ。締め固め不足やセメントと砂利の分離等により空隙ができ強度が下がり、脆くなっている状態を言う。
赤外線サーモグラフィによる外壁調査・・・対象物から放射される熱エネルギーを検知

逆に壁面に当たる日射が下降するなど外壁表面温度が低くなるときには、空気層がある部分は躯体(コンクリート)からの放熱を遮断するので、浮き部は健全部より低温になります。
この原理を利用して、外壁の異常部分を調査していきます。
用語説明
赤外線サーモグラフィ
温度が測定できる「映像装置」
付着力測定試験・・・既存塗膜・磁器タイルの下地に対する密着度を測定

塗装仕上げの場合は、現在の塗装が下地として使用できるかどうかの判定に使います。
タイル仕上げの場合は、浮きが多数ある場合などに、健全部で試験を行い、補修の要否の判定に使用します。
シーリングの硬度試験・・・既存シーリング材の硬さを測定し劣化度を判定

しかし、シーリングは経年と共に固くなっていき、表面にひび割れや、破断箇所が出てきます。
そこで、シーリングの硬さを測定し、新しい材料と比較してどの程度硬化しているのかを把握することにより、劣化度を調べる調査です。
コンクリートの中性化深度調査・・・コンクリート表面からの中性化深さを測定

鉄筋コンクリート造の建物において、躯体内部の鉄筋が錆びると、膨張し表面のコンクリートを破壊します。コンクリートは当初アルカリ性であり、鉄筋の錆を防ぐ役割をしていますが、経年により空気中の炭酸ガスと反応し、コンクリートのアルカリ度は低下し中性化に近づきます。この現象が、どの程度進行しているかを調べる調査です。
用語説明
中性化深度調査
コンクリートの中性化は、大気中の二酸化炭素(CO2)がコンクリート内に侵入し、炭酸化反応を引き起こすことにより、本来アルカリ性である細孔溶液のphを下げる現象である。
中性化はコンクリート表面より進行し、鉄筋などの鋼材位置に達すると、不動体被膜を破壊する。これにより鋼材を腐食させ、腐食生成物の堆積膨張により、コンクリートのひび割れ・剥離を引き起こし、耐荷力など構造物の性能低下を生じる。
ドローンによる外壁調査
12条点検・大規模修繕の積算にも対応
-
定期報告実績
1500棟
以上 -
対応エリア
全国 -
外壁診断実績
150棟
以上九州~北海道までの
実績があります
赤外線調査とは?信頼性は?
建築基準法に基づく調査において、
国や地方自治体からも認められている手法です。
建物の外壁面が太陽の日射・気温の気象変化を受けると、断面形状や材料(外壁タイル・モルタル等)の浮き部と健前部の熱伝導率の違いにより表面温度に差が生じます。その表面温度差を赤外線サーモグラフティによって測定していきます。そこから、得られた表面温度分布から「浮き部」を検出する診断方法が赤外線です。

異常がないように見えるが・・

タイル浮きとみられる温度変化が見られる
ドローン活用事例
建築基準法12条による外壁調査
定期報告の対象建築物は、外壁がタイルやモルタル塗りの場合10年毎に全面打診が義務化されています。その際、全面打診では足場組やゴンドラ、ロープアクセスによる打診ではコストが膨大になるため、ドローンを使用した調査が注目されています。従来から赤外線調査はOKだったものの、地上からの測定では、仰角や高さに限界があります。しかし、ドローンを使用することにより、建物に対して水平に調査が可能なになるため、調査可能な外壁面が多くなります。
修繕(大規模修繕)時の積算に活用
外壁修繕時(特に大規模修繕)、従来の積算は人が手の届く範囲や立入り可能なバルコニー内を打診したり、地上からの目視による積算が主でした。しかし建物全体を調査しない(できない)ため、修繕費用の積算と実数に大きな乖離があるケースもあります。仮に、当初予定して費用より上ぶれてしまった場合は、管理組合や修繕工事を手掛ける会社共に負担です。精算時にドローンによる外壁調査を行う事で、従来では調査出来なかった箇所(妻面・EVシャフト)なども可視・赤外線カメラで調査出来るため、建物全体の状況を把握した上で、積算し、双方が納得した上で工事に取り掛かれます。また、調査時間も従来の1/4まで削減されるため、入居者の負担も軽減されます。
調査機体紹介
DJI社製 Matrice300 RTK
包括申請許可
万全の事故対応
高機能・高性能の為、墜落の危険性はほとんどありません。しかしながら、ドローン業務での事故専用の保険に加入して、万が一の事態に備えております。
調査までの流れ
一般社団法人ドローン操縦士協会(DPA)のドローン操縦士回転翼3級取得者、日本建築ドローン協会(JADA)の建築ドローン安全教育講習終了者が運営監修するドローンスクール・ドローン資格情報サイト
【ドローンスクールラボ株式会社】に掲載されました。
紹介URLはこちら
ドローン調査に関するお問合せ
TEL:082-293-0702
メールでのお問い合わせはこちら
担当:岩田まで
